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一度は乗ってから死にたい！(w
歓迎ばかりではなかった！リニア新幹線是非論

　超伝導磁気浮上式の中央リニア新幹線は、JR東海が自社での建設を発表して以降、ほぼ建設支持・完成待ち一色で、停車駅誘致合戦が主たる関心なのかと思っていたのですが、リニア工事の悪影響だけ受けて、開通後は通過されるだけでメリットの無い地元はどうもそうではなかった様です。ほとんどがトンネルで南アルプスを貫通する難工事による広汎な自然破壊と、長期の工事の悪影響防止の具体的対策の無いままに建設が進められているとして、各地からストップが掛かっていたのが報じられるようになりました。
　リニア新幹線については鉄ヲタで無くても「一度乗るまでは長生きしてやる！」などと大変期待し楽しみにしている御老体も多い反面、社会的・経済的価値についての深い論議が行われないまま進んでいるようにも見えます。そのあたりは何を検討すれば良いのでしょうか？

　社会的に必要なインフラなら、当面の収支ではペイしないものでも政策的に建設するのは有りで、全国の道路交通網や鉄道網の多くは全国あまねく人の住める土地にして国力を充実させる「国レベルでの収支」で考えるべきものとして、一旦は鉄道路線で日本地図が書けたと言われるほど充実させました。
　その反面、建設自体が利権化して、完成後の効果のほとんど期待できない無用の政治路線や高速道路・港湾・空港・橋梁・水源開発・土地開発も大問題になっています。
　すなわち「独立採算」の企業に5方面輸送計画をはじめとする国レベルの政策投資を高利の借金で強要して破綻させた「国鉄27兆累積債務問題」とか、国レベルでも到底ペイできない各県毎空港・大港湾整備とかひどい食い荒らしが起こりまして、改めてその判断基準はいかにあるべきか？の整理が必要になっています。
　大昔の鉄道誘致合戦で「我田引鉄」と揶揄された事態が新幹線誘致でも起こって資金ショートが確実となり、整備新幹線、高速・高規格新線化、JR東日本提起の在来線直通ミニ新幹線方式などと制約され、計画の一部凍結など一旦は一定の歯止めが試みられましたが、在来線高規格化や工事費が一桁違って利権的旨味の無くなる新－在直通は「うなぎを注文したのにドジョウが出されては認められない」などと嫌われて、国鉄累積債務の国民へのトリッキーな付け替え作業の成功を機に凍結解除されてしまい、利権追求側の要求通りにほとんどフル規格採用の方向になってしまいました。

　東北・北海道新幹線の計画が国レベルで見ても到底ペイしない土建利権追求プロジェクトだとして当時断固反対を唱えたのは前衛政党を標榜する共産党でしたが、それが祟って青森での医療活動などで盤石の支持を得ていた津川武一衆議院議員を1980年1986年に落選させてしまい、「地方でも文明の進歩を享受したい」という地方の要求は経済的観点だけからは排除できないという、やっかいな要素を突きつけられることになりました。並行在来線を県が住民の税金で費用負担し第3セクターとして引き受けても新幹線が欲しいという地元の世論が国レベルでの経済的合理性を卓越した訳です。

　以降、新幹線建設問題は同党にとって鬼門化して、高規格新線のフル規格化などの利権側の露骨な巻き返しにも目立った動きが見られなくなったのは、落選させたトラウマで「熱ものに懲りて生酢を吹く」状態なのか？と思ったものです。議席が足らず議会での質問の時間がとれなくても「質問趣意書」を提出して政府の回答を求めることは可能で有り、現に原子炉工学の専門家吉井英勝議員が地震で原発冷却水が取水不能になって大事故化する可能性を指摘して、福島第一原発事故を予見する形となっていますから、新幹線凍結解除、フル規格化の動きへの対応としては、落選トラウマといいますか出遅れ感がぬぐえません（実際は当時の「新自由クラブ」旋風に吹き飛ばされた要素が強い様に見えますが）。
　それが、今回のリニア新幹線建設では、大量のトンネル掘進残土の処理計画未定とか、各地の水脈対策の不存在、莫大な工事車両の交通対策、それら環境負荷対策未定での着工認可反対と、大規模な環境破壊・自然破壊予防の点から起きている地元世論を取り上げた様です。

必ずしもペイしていない新幹線込み収支
→並行在来線切り捨て容認を建設条件に

　東海道新幹線が稼ぎ頭とはよく言われますが、これも本来に戻って子細に検討しますとそうでも無いのが実態。そもそも東海道・山陽新幹線は、在来線の輸送量が限界に近付き、別線を増設して輸送力を確保したものですから、営業距離も実距離では無い在来線の距離で運賃計算されますし、特急、急行は新幹線に移行さしていますから在来線での優等旅客の収入は無くなる訳で、その収支を言うときには新幹線－在来線一体で算出する建前のものでした。これが後の整備新幹線開業に当たっての「並行在来線問題」として、鉄道事業者ＪＲは在来線から手を引き、これを各県が資金を補填する第3セクターとして存続を許容するスキームが作られました。
　並行在来線問題を生じない解決策としては、現在開発実験中のＦＧＴ（軌間可変列車：Free Guage Train）方式と、山形・秋田のミニ新幹線方式があり、フル規格新幹線敷設の1/100～1/10の費用で新幹線－在来線(新在)直通列車を実現できて並行在来線問題は起こらなくて済む優れた方法なのですが、それでは新線建設利権の旨味が無くなり、土建業界・政治家など利権関係者こぞって大反対で、整備新幹線計画から外れて復活の見込みの無かった山形・秋田新幹線（奥羽本線・田沢湖線）だけの採用に留まっています。ＦＧＴは軸重が大きすぎて、その４乗に比例するとされる軌道破壊が激しいことが予想され線路維持費高騰の懸念もあって、重要欠点を承知で採用を思い切るかどうか、かなりの不確定要素ではあります。
　フランスなどヨーロッパでは在来線と新幹線が同一軌間で都市部での在来線乗り入れ前提に高速新線を作る形だったので改軌は必要ありませんが、鉄道運行の上下分離等で公費を注ぎ込んで道路同様に在来線を維持する形になっています。
　新在一体で収支を見ますと、分割民営化までの間に山陽線が黒字化したことはありませんし、東海道線でもトントンか赤字傾向で、手放しの新幹線推進論者が言うような経営効果は無かったのが実態です。在来線に取ってみれば運営費用や設備保守費はそれほど変わらないのに、優等旅客収入を新幹線に取られてしまうので大幅赤字に転換するのです。

　この現象はリニア新幹線でも必ず起こります。現在、稼ぎ頭の「のぞみ」毎時10本の多くがリニア新幹線に移って、名古屋での乗り換えを嫌う乗客だけになり、現在毎時3本のひかり・こだま中心のダイヤで現行新幹線がペイできるかどうか？今後は交通量が減ると予想される中で、東京名古屋間の移動時間が1/2になることで東海道新幹線のような新規交通需要が喚起できるかどうかはかなり懐疑的でしょう。そうすると次の大阪区間の工事費が捻出可能かどうか。赤字ローカル新幹線？See→右上
　最近、寝台特急「トワイライト・エクスプレス」や「北斗星」の廃止が発表されて第3セクター運営自治体から異議が出ていますが、表向きの廃止理由である車両の老朽化、乗客減少、青函新在共用区間用機関車への新規投資困難ということよりむしろ、並行在来線として第3セクター化した区間の通行料負担が重荷で廃止したい、3セク側からすれば収入の2割を占めるという通行料が運営の命綱だったものが、それをやめられたら経営存亡の危機に陥るという深刻な問題を孕んでいる様です。すなわち来春の北陸新幹線開通で3セク化した北陸線の通行に通行料は払いたくない（トワイライト・エクスプレス）！東北線も支払いをやめたい（北斗星）！＝寝台特急廃止という動機が疑われています。青函の新在共用機関車など新製しなくても貨物の予備機を時間借りする程度で済むほど圧倒的に貨物輸送であり、どう見ても後付け理屈です。平行在来線維持費用を関連自治体だけでは持ちきれない≒新幹線敷設の条件が無いところへ敷設した無理が表面化したということです。その負担を自治体だけで背負い切れるのか、しかし国が負担する大義名分はあるのか？（無い前提で、現在自治体負担で第3セクター化が「並行在来線」スキーム）。
　北海道まで東京から4時間以内を実現して対航空優位性を確立できると生きてくる可能性はあるのですが、それは貨物幹線青函トンネルを新幹線が300km/h～360km/hで通過できるのかどうか＝旅客用高速走行時間帯設定が可能かどうか＝140km/h制限の貨物通過時間帯をまとめられるかどうかが影響し、そうして速度制限を無くして高速化しても速達列車以外は従前の在来線特急並の140km/h以下で、貨物はおそらく現行110km/hで走ります。新在共用区間84.4kmの走行で320km/hを140km/hに落とすことで増える時間は、21分余｛≒84.4（1/140ー1/320)×60｝ですが、従前の新幹線でも120km/h～170kmの速度制限区間は東京近郊などにかなりあって特に異常なものではありません。東海道新幹線なら横須賀線武蔵小杉駅（多摩川鉄橋西）以東が140km/h？制限、大崎駅構内蛇窪信号所付近より東京寄りで120km/h制限のはずで、大宮以南も同様です。距離で云えば東京－武蔵小杉間16.8km、東京－大宮間30.3kmがほぼ在来線と同じ速度です。そのため東北・上越新幹線と新宿との接続は新幹線東京乗り換えより大宮から埼京線を使った方が実質早かったりします。（試算：新幹線大宮－東京30.3km：26分＋乗換10分＋東京－新宿10.3km：14分＝計40.6km50分 vs 埼京線大宮－新宿27.4km：42分＋乗換5分＝47分）
しかし北海道新幹線で速度制限を受ける青函の新在共用区間長84.4kmは3倍近くあり見過し難いのでしょうか？だから対航空機競争で意味ある短縮かどうか（＝4時間以下でつなげるか否か）で青函区間の暫定140km/h制限の緩和が検討されることになるでしょう。

新規交通需要生成は、節約では無い

　かって東海道新幹線の老朽化改善対策で約50回に渉る半日運休を繰り返して整備・補強を行いましたが、この運休期間中の交通量はどこに代替されたのかを調べたところ、なんと運休分交通量そのものが無くなっていたことがわかり、「有るから使う＝無ければ無用」のものであることが明らかになりました。
　新幹線推進側のキャンペーンで、在来線「こだま号」が６時間30分で結んでいた東京－大阪間を、新幹線が3時間10分～2時間30分に短縮した経済効果は、短縮時分と時給と輸送量を単純に掛けて「3年前後で建設費を取り返してしまう」というのは全く当たらない景気付けであることを示します。そもそも新幹線が無ければ出張などしないというのですから、時間短縮利得は生じようが無いのです。

新幹線の3倍の電力量！
　　　←飛行機は5倍

　「リニア新幹線が現新幹線の3倍の電力を必要とする」として警戒要因に挙げられていますが、航空機は5倍～昔は10倍のエネルギーを必要としましたから、それに比べたら３／５＝60％のエネルギー必要量は排除要因にはなりません。さらに運転電力が3倍でも到達時間が1/3ですと消費エネルギー量としては変わりませんので、旅客一人当たり輸送距離当たりの整理になっているかどうか、記事の原典データを探して確認する必要があるでしょう。ここはあまり問題にはならない気がします。

大電力要求、マグレブ・リニアに原発稼働必要？！

　大電力を必要とするリニア運行には原発再稼働が不可欠ってのは、原発推進派の苦し紛れのデマじゃ無いでしょうかねぇ。もし発電容量が足らないのなら、営業運転を目指す2027年までに負荷に見合った発電所を作れば良く、最新式の高効率火力発電所でも3年もあれば十分完成するはず。このエネルギー源を今首根っこを押さえられている石油メジャーからにするか、その支配を外れるＬＮＧや頁岩ガス、石炭とするかで、どう考えたって熱源原子力の火力発電所（＝原発）新設はあり得ないこと。

廃炉のロードマップ必要
ドイツは期限を定めて原発を使い切る方針か≡再稼働容認型

　安部坊ちゃまのことだから形振り構わず強行突破の可能性もゼロでは無いけれど、資源枯渇の近い原子力のことでいずれは廃炉が必要で、特別危険、寿命老朽化、新規制基準未達成、備蓄燃料消費、償却済み、等々様々な基準で順次廃炉させる具体的行程表を定めさせることが必要でしょう。原発廃止を決めたドイツでも行程表に沿って再稼働はしているわけで、安倍内閣の暴走で原発再稼働が強行される中、世論に沿った再稼働反対即時廃炉のスローガンは守りつつも、推進側に経年炉などから次々と稼働を放棄させて、稼働継続永久化では無い方向に縛っていく必要があります。断トツの地震・火山災害列島日本に原発立地に適する土地など無いのですから。

新型石炭火力は全面否定か？

　日本の商業的石炭採掘は安値の石油に押されてすべて閉山となり、採炭技術維持の試験抗以外は無くなりましたが、その後、石油価格が暴騰されたことで経済的には採掘可能な状況が復活して、技術的にも従前熱効率35%から、最新の技術方式では55%超に改善されていて、発生する炭酸ガス処理さえ効率的にできれば再生の余地は十分にあります。
　見えやすい比較として灯油18Lが300円だった時代、1ドル360円だったのが、今は約1900円で1ドル105円としますと、輸入エネルギーなのでドル建てで比較しますと、\300/360\/$＝0.833$→\1900/105\/$＝18.095$ですからドル建て価格では実に21.7倍に高騰している訳で、購買力平価比較ではもう少し倍率は下がるでしょうが、競合エネルギーの石炭を潰させた後の独占支配で驚異の高騰が起こされています。エネルギー主権を米石油独占資本に売ったと糾弾されるのが無理ない状況が見えてくる訳です。炭酸ガス発生量は石油利用でも大きくは変わらず、石炭燃焼粉塵回収同様、高効率のＣＯ₂回収が必要です。いまは福島原発事故で、従前休止させていた低効率の旧型火力発電所まで運転して原発停止不足分の電力需要をまかなっていることで非効率がありますが、繋ぎのエネルギーとして石炭火力発電は捨てがたいものがあります。

旧国鉄累積債務は、資金調達の無用な利子分に一致

　国鉄累積赤字問題の本質は、国段階での社会インフラ整備事業を、独立採算をうたう国鉄に代行させて、しかもその際に必要な資金手当を法に反して行わず、高利の借金で賄わせたため生じたものです。銀行や資金運用部資金などへの利子支払総額と累積赤字額がほぼ同額というのはその間の事情を端的に示すものとなっています。高利資金調達の問題は都営地下鉄の累積債務問題でも全く共通で、利率8.35％の債券など重い負担になるのは当然ですし、路面電車：都電の輸送効率を正当に評価して軌道内自動車通行禁止を堅持していたら矛盾は小さくなっていたでしょう。 100人以上乗れる路面電車をせいぜい2人乗りの車に置き換えたらもっと渋滞するのは当然で、自動車業界の利益に押された誤政策。福祉では全国の先頭で数々の実績を上げた革新美濃部都政ですが、都電全面廃止については重大な失政と言えるでしょう。彼が革新知事でなければ都交当事者や労組・政党からの激しい反対運動に晒されて簡単には廃止できなかった。
　加えて、公共工事・国鉄工事にみられた高い工事価格・諸調達価格とで、大きな利潤と政権党への莫大な政治献金を可能にしました。国鉄融資で大いに潤った銀行業界から自民党への政治献金は30%に達していましたから、土建屋、関連業界、銀行、権力側政治家がよってたかって国鉄を食い物にした結果が累積赤字。これを国鉄・国鉄労働者悪者論キャンペーンで無実の生け贄として累積赤字を国民に付け替えて身軽にし、再び整備新幹線凍結解除とは、中曽根謀略も、分かってそれに乗ったマスコミも実に酷いものです。

地震断層災害には目を瞑る！

　在来線の丹那トンネル工事中に北伊豆地震が起こり、断層が動いて坑道が横8feets×縦2feets≒2.5m動いたことがあり、もし営業運転中ですと突然現れた断層壁に衝突して大惨事必至ではありますが、現行新幹線でも在来線でもこればかりは救いようが無く、その時はその時と覚悟を決めて乗るしか有りません。根尾谷断層では５ｍ～8m移動とか、阪神淡路大地震では折から建設中の明石海峡大橋の長さが２ｍ伸びたとか、この辺は万一の可能性は想定の上で使うのでしょう。

2014/09/20　02:55

「糖質制限療法」の有効性を反転評価する記事　　　<2>

　昨春の報道では全面否定に近かった糖尿病の「糖質制限療法」について、一部有効性を認める記事が9/7付日経に掲載されました。恐る恐るではあっても妥当な修正ですが、朝日新聞に限らず新聞屋さんは何処も「訂正」「謝罪」はお好きではないようで、独立の記事の形を取って実質訂正になっています。

「誤報」と訂正・謝罪、修正

　新聞屋さんの基準では「誤報」かどうかは実内容ではなく、情報ソースをそのまま報じたのであれば誤報にはあたらないという実は「Wikipedia基準」なのだそうで、その基準から云うと慰安婦強制連行吉田証言を報じたのは誤報ではないから謝罪などトンでもない話となります。

　この辺りの新聞屋さん達の基準は社会一般の感覚に照らしてかなり図々しいものです。そういう業界にいて同じ穴のムジナでもあるサンケイなど右翼紙・誌が、慰安婦吉田証言については「反省」と「謝罪」を声高に要求して、ドサクサ紛れに慰安婦問題は全く無かったかのキャンペーンを張るのも客観事実を無視した暴論で呆れたものです。サンケイ新聞の「永久機関スクープ報道」の訂正・謝罪記事というのも見た覚えは無いのですが、自紙の大エラーに対する見解はどうするお積りなのか、今の朝日新聞攻撃に見合う態度を明らかにする義務があるでしょう(w。読売など右派紙だって「イラクに大量破壊兵器」で開戦を煽って何十万もの命を奪うことになった誤報の訂正謝罪はしてないでしょう。朝日のホラ吹き吉田慰安婦証言記事はそれほど凄惨な結果はもたらしていません。予め枠を決めて情報を取捨選択して、独善思い込み説教マニア、架空会見、予定稿報道が朝日に突出した特徴的弱点でしょうか。伊藤律・田中知事・任天堂架空会見に珊瑚傷自作自演とくれば朝日！これは単純エラーでは無く「体質」の疑い。同様にサンケイも読売も右からの説教マニアではありますが。何故か、先のｉＰＳ細胞臨床応用済み法螺誤報だけが極めて異例で各社が派手に謝罪していましたが、あれこそ素人である記者が騙されるのは有り得る事で、嘘が分かった時点で速報・検証すれば済むものでしょう。「盲目」の「作曲家」が実は目が見えていてゴースト使いだった件は訂正謝罪より佐村河内個人叩きが主でしたし。誰が作ろうと好評だった音楽そのものには罪は無いっ！音楽作品の否定は、「盲目」という個人属性で音楽を評価していたことの自白である！どうだ、参ったか！(w
　　　　See→何が問題か？ｉＰＳ細胞ほらふき誤報：日記#313

　　　日本生活習慣病予防協会Q&Aサイト
　　　http://www.seikatsusyukanbyo.com/monthly/2013/seminar/qanda.php

　なおマスコミ各社が「ソースの説明だから誤報ではない」として訂正せず放置した誤報は、「福知山線尼崎事故（2005/04/25）がATS-Pであれば起きなかった」というのですが、これは間違いで、「ATS-SwかATS-Pかを問わず過速度ATSの設置で防げた事故」「ATS-Sw過速度ATSの設置基準の不適切で危険箇所が漏れた」「ATS-Pに換装すると過速度ATS設置基準が厳しいから事故現場が設置箇所になって避けられた可能性がある（＝後日に追設置では間に合わなかった）」というのが真相です。
　JR西も4月30日には訂正会見を開いて「現にATS-Sw区間17カ所に過速度ATSを設置している」ことを発表し、JR東海は全懸念箇所8ヶ所に設置済みでした。 JR西自身はマスコミ各社の誤報「ATS-Pなら事故にはならなかった」を前提に「6月からATS-Pが稼働する予定だった」と不運を強調し風除けを図りましたが、直接「ATS-Swだから事故になった」とは言ってませんでしたから間違いなく各社仲良く誤報なのですが、世論が「全線をATS-Pに換装しろ！」と盛り上がってしまい、慌てて4/30記者会見で「-Swでも有効だ」と正しく解説したのです。しかし、どこも訂正報道はなく、続報内容で実質訂正を図ったのが赤旗新聞だけでしたが、後日の引用で第一報の誤報に戻ってしまい残念。

　この誤報に北側国交相（公明党）がJR西の訂正会見も無視して、国交省事務方であり技術的内容を熟知している鉄道局に相談せずにそのまま乗ってしまい、「ATS-P換装を運転再開の条件とする」「ATS-P義務化を図る」と受け狙いパフォーマンスに走って重要通勤線の運転再開を大きく遅らせました。無論、P換装義務化は直後の国会審議で大臣自ら「国鉄型ATSでも安全」と答弁して撤回し欠陥ATS擁護をしていますが、担当大臣として大変馬鹿げたこのミスを逆に政治家としての「功績」として宣伝していました。

　ま、我々一般的感覚からすれば裏付けが得られず虚偽だと判断した時点で少なくとも取り消しすべきで、30年間余も放置してきたことは批判されて当然。女子挺身隊と慰安婦が別物であることや、慰安婦が従軍娼婦であることは戦後の小学生でも知っていたことで、この混同や、「従軍慰安婦」が後から作られた合成語であることは当時は社会一般に普通に理解されていて朝日記者側のいわば「特落ちエラー」だったから問題にもならず長らく放置されたため、長期の時間経過でそれが一人歩きして混乱を生んだのでしょう。その頃以前なら夜の家族時間帯の放送に郭噺の「取り交わせしはハンゴン丹！＝紺屋高尾（こうやたかお）」とか「一本刀土俵入」で『駒形茂平』という遊郭由来の名の噺が放送されていて子供でも今より事情に詳しかったのは確かです。
　内容が間違っていれば「誤報」には違いなく、百歩譲っても、自紙の見解とは限らない情報源からの引用紹介の記述形式で一貫して無ければ「誤報」です。

　池上彰評にたとえ違和感を持ったにしても、釈明・反論ではなく異例の依頼原稿掲載拒否で更に厚く恥の上塗りをして傷を深くするなんて愚の愚で、訂正が「遅すぎた」かどうかなんて主観評価は放っといて良いもので、この程度の指摘に正対できない討論力だとは、まともではない幹部が方針決定権を持つ許容幅のごく少ない新聞ではあります。「遅きに『失した』」というのは「遅すぎて『逆効果』だ」という意味も強く含む文学的曖昧表現であり、世論を煽るアジビラ的表現で、雰囲気に迎合的に使われるものですから、「謝罪そのものは評価する」という立場では使えない表現です。その点、明らかな矛盾を含む池上原稿で、若干個人商店の売文商売に流れた嫌いはありますが、それに対して言論での対抗を避けて掲載拒否というのは大変恥ずかしい。
　大昔、週刊「朝日ジャーナル」誌上で、赤瀬川原平の連載パロディー時評画「櫻画報」に戦前の小学国語読本をもじって「アカイアカイアサヒアカイ」のキャプション付きで水平線から朝日新聞の１面題字ロゴが昇ってくる作品が掲載されたことを以て、同誌を回収・休刊し、編集者たちを更迭したことがありました（1971年3月19日号）が、その時代から異論に狭量すぎる体質は変わらない様です。笑い飛ばすか、せめて無視すればいいモノを！今回も池上彰評をすんなり載せてしまったら編集部更迭になりかねない同社の体質を怖れて編集部が過剰反応したのならあまりに社蓄サラリーマン的で哀れです。右派紙読売の方が度々社説と反対方向の記事を平然と載せていて、トップの激しいキャラからタブー範囲が明確で踏み込みやすいのかも知れませんが、かっては改憲右翼キャンペーン部を除いた報道機関としてはマトモな面がありました。（いまやタブーだらけ？）
　しかし、慰安婦強制がなかったなどというどさくさ紛れの極右キャンペーンに対しては、池上氏自身も具体的且つ明確に虚偽であることを示すべきでした。報じたエピソードが虚偽だったことと同時に、慰安婦強制問題は厳然として存在したのですから。ジャーナリストを標榜する以上、損得をおもんばかって変な風に迎合してはいけません。
　　　　　See→慰安婦関係調査結果発表に関する河野内閣官房長官談話：外務省サイト
　　　　　　　　河野談話政府検証全文（９完）産経記事：日韓双方受け入れ可能な内容。「非公開」で日韓両者合意した「交渉＝摺り合わせ」の事実を暴露。

容認報道へ修正「糖質制限療法：糖尿病」

　さて本題の糖尿病糖質制限療法については、報道の当初から、個々の客観データとしては具体的な有効例が述べられていて、その無条件適用についての様々な懸念が学会などから指摘されていて、内容をきちんと読み込めば全面否定ではなかったのに、その内容とは齟齬のある標題・要旨の否定的表現だけを捉えて学会全面否定であるかの報道をしたマスコミ界のエラーでもありました。
　　　See→積極導入部分も有るはず！/糖質制限療法批判報道
　　　　　　　 2013/03/19～/23
　まるで薬剤合成のような精緻な栄養計算で献立を作る糖尿病の現行食餌管理療法が、総カロリーを押さえて糖質・炭水化物を減らすだけで簡易に効果が上がるとなると、医療機関としての経営体制にも響いて急変は避けたいとかの思惑も当然に働くでしょうが、昨春の報道ではその匙加減が思い切り否定的に振れてしまった様です。

　今回の日経記事では、「肥満者対象」「軽度の炭水化物制限」「重労働に不適」「短期間適用」「動物性蛋白は減らせ（＝肉は避けよ、魚や豆に）」という限定こそ付けましたが、炭水化物制限療法を肯定的に採り上げていて、前回共同通信配信記事の実質訂正になっています。
　しかし「適用範囲を肥満に限る」というのは、その理由からしてもまだ限定しすぎで、「痩せ形と糖尿病腎症を除く」程度で充分でしょう。肉体的な重労働の場合はエネルギー消費そのものが大きい訳で、その運動量に見合って炭水化物摂取量を増やす調整で可。飽食の時代、平均値というのは最低限の体重よりは充分に太っていて、その分、不足栄養分に転換できる余地がかなりあると見るべきで、糖質制限療法を避けるべき境界値はもっと低いことが予想されるからです。
個々毎回の食餌の栄養の偏りが、体に一旦プールされて必要量が費消される想定なら、糖質が過剰でプールされない食餌＝血糖値を上げない食餌、すなわち糖質制限食が理に適っているのは明らかでしょう。それなら痩せ形のゆとりのない人、生活習慣発症ではない人だけを除けば適用できるはずなので、さらに「糖分液体は飲まない」などの血糖値急上昇防止策を加えて、かなり広汎な患者さんに継続利用可能な、自主管理に適した方法というべきでしょう。

印刷された「SONY」ロゴ（Click Here!）
東京新聞2014/09/08特報20面

「経済外論」半導体制裁合戦
いしいひさいち朝日新聞1987/4/2

野放し軍需に対応要
ガザ・ホロコーストのイスラエルに禁輸は当然　　<3>

　ナチスによる民族絶滅（ホロコースト）に遭って同情を集めているユダヤ民族が、逆民族差別となる宗教的ドグマ「シオニズム」で排他的な「ユダヤ人の国イスラエル」を建国して、他民族を追放したことがパレスチナ問題の基本にあり、民族毎に排他的に分離するという国際社会の当初の仲裁案に原理的誤謬がありますが、現状は、その力尽くの不当をさらに超えて、占領地域を大幅に拡げてその中に「入植地」を増やして激しい反発を引き起こしています。そしてさらにガザ地区住民の根絶やし攻撃＝ホロコーストと呼ぶべき乱暴な軍事攻撃でを繰り返しています。ホロコーストを売り物に力尽くで排他的民族純化国家を建国して、元々の住民達へのホロコースト攻撃を仕掛けるような不当は断固糾弾されるべきです。特に非戦闘員ばかりの国連学校や病院などを狙い撃ちにした攻撃を繰り返し行って「軍事拠点だ」と強弁するやり方は、イラク戦争で米軍が報道陣の滞在するホテルを砲撃して自由な報道を武力で押さえ込みながら「誤射」と言い逃れた謀略をなぞるもので断固拒否し非難するものです。
　こうした状況で、イスラエルがガザ地区に向けて放ったミサイルに日本製製品（コンポーネント：部品ではない中間製品）が使われていたとなると、被害側からは非難の対象になり、紛争地域への武器禁輸原則からメーカーとしても国としても実態調査、見解表明、可能な防止措置の実行が必要となるでしょう。完全な民生用汎用品であっても関連機関への直売は止めなければ、紛争加担に問われます。戦闘機のイスラエルとの共同開発などトンでもない話です。

民生用品の軍事流用

　米軍占領下での朝鮮戦争加担、兵站、輸送、機雷除去作業など様々な戦争参加は主権が無かった時代の事で別として、日本の独立後に起こった民生品の軍事流用として最初に問題になった事件は、ＳＯＮＹ製の５インチ・マイクロテレビがヴェトナム北爆に際しての機上無線誘導爆弾「スマート爆弾」のモニターに使われた件。 See→日記#358-3μ。　これは米軍が「一般市販品から調達」していたとして結局不問。しかし戦争に直接関係のないジャーナリストを次々「処刑」し、一般市民達に自爆攻撃を仕掛ける野蛮人達に通用する理屈かどうかは不明ですが、軍需不関与の公式声明だけでも出して無用のリスクは小さくしておくべき。
　今回のミサイル像センサーはそれに続くものですが、ＳＯＮＹ製のイメージセンサーは特に高性能だとしてシェアーは80％以上もあるそうで、様々なカメラメーカーに納入されていて、今回も一般民生向け製品を兵器部品とした可能性が極めて高いものです。その点は右掲東京新聞記事のＳＯＮＹ広報の回答書通りでしょう。
　先頃、韓国で発見された北朝鮮の無人偵察模型飛行機２機にCANONとNIKONの高級カメラが使われていましたが、そのNIKON製カメラもＳＯＮＹ製イメージセンサーを使った機種の模様で、その半導体製造のステッパー（露光機）はNIKON製で、これら軍事用に使ったカメラも一般市場からの調達です。
　そればかりか対共産圏への輸出禁止品目に日本製で開発したゲーム機用の画像処理LSIを使ったパソコンやゲーム機が入っています。国によってはポケコン（プログラム電卓）まで国外持ち出し不可にしていて、仕事で持ち込んだのに持ち帰れなくて税関で没収される前に現地工場にプレゼントして来るのだとか（ソフトの流出防止措置？というよりむしろ持ち込んだソフトを置いていかせる措置？）信じがたい事態があります。
　ゲーム機は桁違いの大量生産なので、生産規模のごく少ない軍需専用品より多額の開発費を注ぎ込めて高性能のモノを作れるので一般用大量生産製品の方が安価で遙かに高性能という逆転現象をしばしば起こします。かってアメリカ半導体業界の意を受けた「日米半導体摩擦」で、米側はゴリ押しの力尽くで日本の対米輸出規制と輸入量保障を呑ませましたが、当時の米軍戦闘機に使われていた16kB-D-RAMの過半数が日本製で、しかもその故障率がアメリカ製の約1/10（米ヒューレット・パッカード社のデータ）という圧倒的格差で、貿易交渉合意通りに運用しては米軍戦闘機が飛べなくなって米国自身が困ってしまう！そこで半導体のパッケージ工程だけをマレーシアなど東南アジア工場に移して、そこに日本製の半導体素子チップを送って、マレーシア製・東南アジア製に化けさせて、自社製品の加工後再輸入で日本の半導体輸入量を増やし、米国へはマレーシア等から直輸出して日本からの見かけ上の対米輸出量を減らすトリックで政治スジの理不尽な圧力を切り抜けて大きく儲けましたが、長期的には技術流出促進となり現状のように日本の価格優位性を喪いました。半導体対日制裁急先鋒のＴＩ社（テキサス・インスツルメント社。米電子工業会副会長）自身がその後は不良率の低い日本の製法（＝クリーンルーム方式など塵埃徹底排除。米ＴＩはクリーンベンチのみ）を採り入れて滋賀県野洲工場でチップを低不良率で作っていたのですからかなり露骨な植民地扱いの横暴な要求でした。

　大量生産で安価な汎用量産品の方が軍事専用品より高性能という構図ですから、軍需との直接取引は断固回避し、販売代理店に対しても軍需輸出企業との取引口座は作らせないことを徹底するとしても、市場調達で現金取引されて兵器が作られてしまうのは防ぎようのない状況があります。まして市販製品から取った基板を流用されては手の打ちようがありません。
　某我が社でも、嘗ては市販されていたゲーム主体の超安価なMSXパソコンの基板を取り出してベルトの生産治具を多数作っていまして、当時一般的だったマイコン・ボード・ベースの数分の1と、ずっと安くてしかも高級言語（BASIC ROM）付きで、ソフトの主部はマシン語直接制御でも、ハンドリングとソフトの加工が誰にも容易い優れものでした。（MSXライセンスは購入しているので公開に支障なし。民生用にはあまり売れなかったPCでしたが、工業用には実に優れもの(w）
　カメラの顔ＡＦとか、ゲーム用の超高速画像処理ＬＳＩが市場調達で軍事流用されるのは最早止めようがなく、メーカー側としては市販部品使用で特許侵害や意匠侵害・著作権侵害に問うのは極めて困難で、第一、「国家機密」指定では被害の立証の方法がありませんから、使用拒否宣言と、軍需に対する取引停止条件付き契約など可能な限りの軍需ルート閉鎖に留まるしか無いのかもしれません。

良案！「鮮度パック」　　　<4>

↓パック名称か？

↓共通名称「鮮度の一滴」
鮮度減塩

減塩、特選丸大豆、昆布出汁、薄口

　食卓の醤油差しといいますと、醤油が垂れて乾燥して汚れ、醤油も酸化で次第に黒ずんで味が落ち、析出沈殿物まで生じて清拭に難儀する困りものでして、醤油差し一体型の小瓶を買って大瓶から少しずつ小分けして品質劣化を防いで、時折は醤油差しに小砂利を入れて振って析出沈殿物の大掃除して使っていたものです。醤油差し型で目詰まり防止のピン付き小瓶は有りますが、それでも空気に触れるので酸化変質は起こるでしょう。

　それが、プラスティック容器が自動的に空気を遮断して酸化を防ぐ使い捨て構造の製品を店頭で発見！さらに食卓にそのまま載せられる150mlパック（左写真）と汎用の500mlパックがあることが分かり、暫く使ってみました。種類は特選丸大豆、昆布出汁、減塩、薄口（大のみ）とあり、値段は≒\227～減塩\246／500ml～\138／150ml程度で、減塩醤油が心持ち高め。さらに「あおさ醤油」\189./150mlというのも発見。辛さだけ目立った大昔のカリウム減塩とは違い、「不味くない減塩醤油」で、これなら行けます。昆布出汁も特選も旨味があって良好！ドクターストップの減塩指示だというのに醤油の味比べなどヤメとけば良いモノを、野次馬根性は押さえ切れませんです。

　かって醤油は町々に味噌・醤油工場があり、味噌が各家庭醸造で「手前味噌」の語源であり、どうも味噌醸造の上澄み滲出液から出発している製品だったのが次第に大工場生産に集約されたものようですが、和歌山から千葉に渡ってきた人達が銚子、野田などで大量生産を始めた末裔が千葉県野田市の、亀甲萬、甲子（キノエネ）、同県銚子市のヤマサ、髭田（ヒゲタ）、などであって、商号ロゴも名前の通り亀甲の中に「萬」「子」とか、山印の下に「サ」「田」に加え、山印に髭を書き足しているとか、江戸幕府から極上品の認定を得て商号マーク右上に「上」表示をしているというのがヤマサ。今は千葉県の大手に集約されましたが嘗ては街々に醤油工場を見かけましたし、ローカルの醤油銘柄はまだまだ全国各地にあります。調布市では三鷹行きバスの始発バス停のあった土塀の中は醤油工場でしたし、千葉市にも街中に強烈な臭気を振りまく味噌醤油工場がありました。
　私の母の実家は千葉内湾で網元漁師をしていた本家で、盆暮れ冠婚葬祭などの寄り合いの煮物を最も色の濃い「ヒゲタ醤油」で味付けしていましたが、嫁いだ母は何故か次に濃いめの亀甲萬醤油が常用でした。それが小学５年の社会科見学で、犬吠埼灯台などと一緒にヤマサ醤油銚子工場を見学した時に工場の案内の人から醤油についてのかなりマニアックな説明(wをされまして、「醤油の濃い色はカラメルなどの着色で、味や善し悪しとは無関係」「半透明に輝くわが醤油を味わって！輝く半透明なのは味が薄いんじゃない」「醤油には塩味だけではなく、甘みと旨味と香りがある」などと説明を受け、お土産として児童生徒全員に一合瓶醤油をもらって帰りました。「濃い醤油」とはどうも野田の亀甲萬ですし、今、西隣に接して工場のある銚子のヒゲタが特に真っ黒醤油で、暗にそれらとは違う旨い醤油だと説明されたと思いました。小学生から自社に取り込んでしまおうという長期戦略です。その辺の客観評価は、ま、各人の好みとしておきましょう。それ以降我が家は経時劣化しやすい一升瓶は使わなくなり各社チャンポンで使っています。この時説明がなかったのが「薄口醤油」で、これは加熱すると旨味の出てくる加熱調理用醤油で、澄まし汁や煮物に使って上品な淡い色に仕上げるものですが、生のままでは濃口醤油の方が美味いので、普通は飲食店のテーブルには出て来ないものです。

「稲むらの火」のモデル：ヤマサ７代目当主

　小学国語読本中の「稲むらの火」の逸話のモデルがヤマサ醤油当主「7代目浜口儀兵衛」（←代々襲名：濱口梧陵：安政大地震＝安政元年＝1854年）であることを近年に知りました。この話は戦後の国語教科書にも載っていました。千葉のヤマサ醤油当主濱口梧陵氏が和歌山県の家にたまたま帰郷していた時に安政大震災に襲われたものだそうです。通信手段のない江戸時代に、地震後の強い引き波を見て大津波を予測し、村人総出消火が掟の火災を自家高台で起こし、収穫したばかりの稲むらに火を付けて多くの村人を高台に集めて大津波から救いました。乳児は背負われて火災現場としても動けない病人・老体とか、幼児は助けきれなかったかも知れませんが、当時の最大限の救命措置だったことは確かでしょう。（この事件を世界に最初に紹介したラフカディオ・ハーン（小泉八雲）は村人400人全員を助けたと書いているようです）。ヤマサ醤油の工場見学でこの「稲むらの火」の話は出た記憶がありません。奥ゆかしいのでしょうか？「社是・社訓」などというものは最もうさんくさい偽善的文書である場合が多いのですが、「稲むらの火」に加えて復興・防災に莫大な私財を投じた実績を知って「自分の会社の得だけ考えるな！」とかを読みますと結構本気かもしれないと思えてしまいます。日産・日立・東芝・ＩＨＩなどと違って陰湿な労働者攻撃の争議は起こってないようですし。
　なお、戸主の代々襲名は漁師町でも嘗ては普通に見られて、当地周辺の神社の建立寄付名簿石碑に明治初頭から屋号となっている氏名が幾つも書かれていてあまりに長命に過ぎて不思議だったのですが、それは明治以降二代続けて襲名しているためで戸籍簿にも残っていました。明治からの閉鎖戸籍は市の区役所に保管されていました。その前は寺が人別帳として管理していたはず。七代とか一〇数代という徳川家みたいのがすごいのでしょう。

早速応用

　調布で行きつけのスナックの卓上醤油が、どうも「薄口醤油」の模様で、生のまま使う味ではありません。醤油は加熱で旨味を非常に増すもので、米占領軍兵士などを通じて早くからステーキ・ソースとして認められて対米輸出が始まり、1967年にはアメリカの提携先工場で瓶詰めされ、1973年からは米現地醸造生産されて売られています。
　「この醤油は、お澄ましとか雑煮とか加熱調理して旨味が出るんだよね」と、何度かそれとなく「濃口醤油」を求めたのですが全然反応はなく、経時劣化防止に小分けした煮物用の薄口醤油が容器容量の1/3ほどで出てきます。郷里九州は「たまり醤油」とか濃いめのものを付け醤油に使うと思っていたのですが、酸化による味落ちが分かる舌で、店に出される摘まみ料理は美味しいのに、加熱調理前の未完成の味に気づかないのかなぁ？と思ったものの、郷里宮崎では薄口を付け醤油に使うのでしょうか？
　とはいえ、大伯母ママにストレートに言ったらドヤされかねず、搦め手から、「空気が入らず、酸化防止の容器の入った醤油が出てるねぇ。入れ物は使い捨てで楽だし、食卓にも置ける小型のが有る」と言いますと、「どんなの？良く分からないから、現物を持ってらっしゃい！」となって、はるばる千葉から特選、昆布出汁、減塩のパックを持ち込みました。同じ西友ストアなのに調布には卓上に置ける150ml鮮度パックが見当たらないのです。
　昆布の旨味が強く感じられて風味の良い昆布出汁が良く掃けるのかと思って、１週間ほど経ち店に寄ると、ダントツに減塩醤油が無くなってしまい、「ここのお客は塩分控えめ指示の、お婆ママが若くかわいく見えるほどのジジイどもが多いんだなぁ！」と改めて認識。

キャラを立てればもっと売れるのでは？

　メーカーにとっては中味さえ売れれば容器は関係ないのでしょうが、普及させるには容器名称を広く打ち出す必要があります。どうも「鮮度パック」というのが容器名称で、これに入った製品群を「鮮度の一滴」として「特選」「昆布出汁」「減塩」を付しているようですから、簡単に特定できるよう、容器名をもっと目立たせてＰＲ・周知してもらいたい。話をしていて名前の通らないものが際立って売れることはありません。卓上には醤油差し型小瓶も適切なのですが、醤油差し容器の使い捨ては勿体なくて冒頭のように時折大掃除をしながら小分けして使うことになり、元は鮮度パック500mlを使うにしても、良く詰まる醤油差し小瓶のメンテは結構面倒なもので、使い捨て容器は便利です。

2014/09/12　02:55

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