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主目次

欧州勢排他利己規格：潜水泳法禁止！スキー板身長リンク、優勝者失格・追放、HV禁止EV一択強制etc.
「EU国際規格」は、「ギルド的＝域外排他」も 狙うもの

　ヨーロッパ大陸各国を高速鉄道で直接繋ぐには、各国共通の規格で統一することが必要だ。 それが本来の国際規格制定の意味だが、ヨーロッパ規格には、さらに市場独占・排他を目指す曖昧な内容が含まれて、単純ではない。たとえば外形的な特性値で規定できない項目を設けて、その製造法で規定してしまい、他の製造方法では、先行規定と同等以上であることを証明することを求めて、外部参入をブロックしている。 近年の例では中国製の試作車両が3年近い認定試験をパスできずに全発注が取り消されたのは、中国の技術力が低いだけではなさそうだ。 英国＆EUで大好評の日立製作所はイタリーの経営不振の鉄道車両会社を買い取って、その信号部門のノーハウを活かして条文解釈だけではクリア困難な認定試験を難なくパスさせている。その経営不振会社購入は中国との競合だった。

市の政治方針卓越か！？HVはまだしも純EVでは消防現場は大迷惑だろう


　その辺りのヨーロッパ流の底意地の悪さは、スポーツの規則を常に恣意的に自陣優位規則に変更して敵陣を引きずり下ろすエゲツなさにも良く現れている。 古くはスキーのアルペン競技3冠王を続けるトニーザイラーに、映画出演「映画スター」化を以て「競技で収入を得る、アマチュア規定違反」を言い立てて追放。ソ連圏の「ステーツアマ」は放置だったがザイラーが勝ちすぎて欧州(仏)の策謀が通った！ 潜水泳法禁止も、ジャンプ・スキー板身長リンク制も、スキーウェアを強引に引っ張って寸法違反を捏造し優勝者失格を宣するとか、美を追うフィギャー・スケートのジャンプ成功判定角を大きく変えて流麗演技者を縛り器械体操型演技者を有利にするとか、豪快な一本柔道を制してチマチマのポイント制柔道として取ったり厳禁を導入して自国選手有利に変えたが競技をつまらなくする、あの手この手のシャイロック的えげつなさがヨーロッパ勢の実体である。 被害者の多くは日本代表選手(ww)、それなのに、マスコミなどから日本に流される好意的なイメージとは真逆のドロドロ暗闘続きがヨーロッパなのである。ドロドロの我田引水論議を日本のスポーツ界は公正基準も提起せず、我関せずで放置。

　CO2削減策でも、環境維持を旗印に、技術的に追い付きそうもない日本勢排除を真の目的に、ハイブリッド車排除、全電池自動車(EV)化強制を決めてしまったが、充電時間と充電設備と電力網容量と寒冷対応で解決できない重大問題を抱えていて、しかも製造とリサイクル処理過程を含めるとエネルギー収支が逆転して、廃棄物処理法も決まらない、内燃機関販売禁止時期を決め様のない馬鹿馬鹿しい事態に陥っている。 しかも電池は鬼門で、発火事故のリコールに追われて社業が大きく傾いたSONYは電池事業から撤退して経営再建した。 製造管理技術がSONYより優れているとは思えない韓国・中国製蓄電池が発火事故を起こさない訳がないと思う中、テスラがパナソニック蓄電池をキャンセル、現地、中国・韓国製品に切り替えたところ発火事故が頻発し、独製品では自動車運搬船丸焼け事故にいたり、各地マンション火災の火元となっている。 金属リチウムLiなど水では消火できないものは個別隔離体制が必須で、連鎖事故回避には現在の集合駐車場は使えない。
　EV化一本方針決定のきっかけは、ドイツが高効率ディーゼルエンジン開発を追求して一定の成果を挙げていたが、製品データ改竄、試験時特性改変ソフトを仕掛けていたのが米国にバレて、一挙に不採用リコールとなって開発が行き詰まったのを受けての強引な政治力発揮EV一本化であった。 トヨタのプリウス（HV）技術の無償公開が行われても欧州勢は到底追い付きそうもない事態への政治判断がEV一択の日本車(＝HV)排除である。 日本では高圧縮・高効率エンジンは今も順調に開発が進んでいて「全方位対応」である。 低開発国、僻地をどうやってEV一色で塗ろうというのか。先進国でも十分な電力インフラさえないのに！ 特に日本では、電力の大半が火力発電で、送電・充電まで含めた総合効率はハイブリッド車に逆転されかねない状況だ。 しかもCO2削減効果は少なく、廃棄処理まで含めたトータルでは逆転するかも知れない。 さらに充電インフラ整備を含めた総合収支では内燃機関廃止強制の合理性は全くない。 さらに緊急車用（消防車、救急車、パトカー、軍用車等）が充電待ちで動かせないなど考えがたい愚である。
　「石炭火力廃止運動」も失当の愚民煽りだ。CO2大発生の天然ガスや石油を放置して石炭だけ廃止は、裏の意図が感じられる。少なくとも単位出力(1kW)当たりのCO2発生量規制で論じるべきで、CO2固定化回収技術や、ガス化、複合発電化で高効率＝低CO2方式を科学的評価の土台に載せるべきである。 古い超低効率（30%余）の石炭火力発電所を、石炭ガス化複合燃焼式高効率火力発電(＞45%)に置き換えられたり、吸着固定技術が成功すればCO2削減としては大きな改良であるが、教条的に石炭火力発電だけ廃止を求めるているのは妥当ではない。

　そもそも世界初の高速列車運行：東海道新幹線(SKS)の開業が1964年10月に対して、第２陣のTGV開業が1981年9月、第3陣のICE開業が1991年6月だったが、SKSより27年遅いEU国際統一規格はオリジナルである新幹線規格を全く無視して、独自に制定されている。 後日、さすがに露骨すぎたのか、新幹線規格を特別規格として国際規格に掲載するようにはなった。
　フランスは植民地経営経験が深いためか、自分の制定した規格を実体もないのに「国際規格」と大宣伝してその後の主導権を奪ってしまう。 商用周波数での単相交流電化電圧25kVはその典型で、独立存在の東海道新幹線敷設に「国際規格」と称して採用された。日本勢はお人好しに過ぎて、しかも国際標準規格提案に目が行かなくて、規格を奪われ、ギルド排除的条項を許してしまう。
　ちなみに日本の特別高圧規格で当時採用されていたのは、鉄道変電所など第3次変電所（配電変電所）への送電電圧規格として3相送電端22kV受電端20kVであり、日本の交流電化電圧規格は鉄道変電所の受電電圧20kVで開発試験、交流電化の全在来線に採用された。すなわち日本の在来線架線電圧単相20kVは特別高圧送電規格が基で、標準的な鉄道直流変電所の3相受電電圧規格だった。 交流直流両用電車はまさに「直流電車に直流変電所を車載した」ものだった。 現在はもっと送電効率の良い66kV回線受電変電所が主流となり、新幹線変電所は送電環境次第で154kV〜現状275kV受電標準になっている。

リンクしない「国際規格」と「信頼性」 　<1.2>

　中国新幹線建設で２者競合調達とされて、期せずしてEU規格ICE＝CRH3とSKS規格:E2系CRH2との比較検討営業となったが、川崎重工E2系CRH2型/380A型の故障率が圧倒的に低いのである。 考えられる原因としては、ICEが比較的気温の低い高緯度地方を運行する車両なのに対し、SKSは亜熱帯に近い地域から豪雪の雪国まで広範な環境下で東西南北どの方向にも安定した運行をしている。車両構成部材の規格限界値に対する余裕度がかなり違うのではないだろうか。
　設計でも不必要な小型化、小容量化はしないで余裕有る使い方をするのは、世界最大の旅客鉄道輸送（輸送人km）をし続けて偶発故障に悩まされた長い経験が活かされての結果かも知れない。日本の鉄道部品には民生系である自動車系や電子系のような無茶なコストダウン要求は無いようだ。
　故障発生条件を調べ上げて除去するのはフツーに行われて、レールと車輪・車軸は日本製（日本製鉄、住友）が圧倒的な信頼を得て世界市場を席巻している。 ベアリング・メーカーが使用中故障発生に関する製造条件を徹底追求して、生理期間中の女性をベアリング組立ラインから外したというのも有名な話だ。 SKSで車軸折れ故障を起こして脱線寸前になった事象で、車軸製造過程での圧延展造工場の短時間停電事故に行き着いた話もある。その辺は「規格」ではなく、丹念な製造記録に加え、製品製造の「誠意」・「執念」の世界だろう。

現場に即した規格提唱戦略が必要 　<1.3>

　秋田・山形新幹線車両もEH800型機関車も、走行用主回路は20kV〜25kV共用になっていて、異電圧区間に突入しても切替操作はない。2種類の供給電圧それぞれでの定格が規定されていて、それぞれの電圧での最大出力はほぼ電圧比例である。 この考え方を津軽海峡線＆青函トンネルに適用していたら、新幹線車両側が複電圧規定になるだけで、在来線は20kVそのままEH500/ED79で良かった。新幹線・在来線共用区間には160km/h(〜一部210km/h)制限が掛かっていて、架線電圧20kVのままで充分走行可能なのだから、確認試験の上、在来線電圧で行けば、新幹線共用化の3線化改造は、架線給電自動切替装置設置と新幹線ATC敷設で済み、変電所の昇圧改造（＝新幹線用変電設備新設）も無用で、在来線JR貨物に無用の投資を求めなくて済んだ。(複電圧車両の制御や照明冷房暖房等の低圧回路には、従前のｱﾅﾛｸﾞ機器よりも動作範囲は狭いので、車種により電圧切替機能や、自動調整機能があったり、応動範囲が広かったりだが、小規模で済む。)

　同様の多重定格は、国鉄型電車の標準電動機だったMT-54でも制定され、直流1500V電化区間では4基直列固定接続で、弱界磁制御（定出力制御）も導入し、1基当たり375Vで120kWだが、それを交流電車711型781型で使うときには4基並列で最大500V供給として、弱界磁制御も発電制動も使っていない。動作電流が同じとすれば、モータ出力は電圧比例なので160kW（＝120×500/375）だが、電圧比例よりやや少なめの150kWを定格としている。

　こうした多重定格の眼でEU規格を見れば、新幹線設備・車両はそのまま共用可能な２重定格を定めることが出来る。電圧許容範囲は新幹線の方がやや広くて、様々な条件に適応しやすい定格だ。それは銚子電鉄架線電圧600V定格が、280Vまで下がっても平常運行している柔軟性と同じで、EU規格の±10%規定(22.5kV現18kV〜27.5kV)は、SKS規定（20〜30kV）に較べてやや厳しい。饋電降下トラブルに頻々と悩まされた運行現場は許容幅が有った方が有り難い。

　欧州国際規格で、最も参入障害になるのが、製作法の登録で、他の製法採用を非常に困難にし、同じだと意匠侵害・工業所有権侵害を問われるリスクのある、排他条項になっていること。実質は禁止されている不当な輸入制限なのだが、安全確保など技術課題の形を取っているので突破が難しいのだ。
　「国際規格を一刻も早く提唱せよ」というのは、実務的には正しいが、同時に他参入排除のギルド規定を指摘して、安全や性能には関係のない有害無益、無用な規制を取り払うことも大変重要だ。（それは内々で行っていて自社ノーハウになって実質ギルド加入しているかも(苦w）。電話FAXの様に、日本が圧倒的市場シェアー率で席巻していて改めての国際規格が無用という製品もあるが、それは例外だ。 欧州勢は日本でイメージするような善意の人達ではなく、シェークスピア劇の悪役、シャイロックに挑む周到さで向かわなければ参入障壁を突破できない。
　（因みに悪徳シャイロックを凹ましたのは、裁判官に化けたその娘、心臓肉を担保に借金した商人の恋人だ。作品は西欧で言われるユダヤ人差別などではない。念のため。
　各種契約・協定文はもし曖昧部分が残っても日本人の感覚では全体の趣旨を基準に解釈されやすいが、西欧流・ユダヤ流では条文直の解釈で全体の趣旨から離れても対抗してくることで人品賤しいと軽蔑視されるのかも知れない。 我が某社国外担当幹部社員には「ユダヤ人は･･････」が口癖で、条文の曖昧部を都合良く利用する強引な主張をして「シャイロックK！」と揶揄される人物が居て役職者からも嫌われていた。日本だから彼の言い募る条文・形態よりも全体の趣旨・条理が勝った）。
圧倒的な技術力でもEU政治決定で禁止され掛かっている！法の強制内容が物理的には実現不可能でパンクし掛かってるのはあるが･･････････現状把握と戦略なしには勝てない。

無変調電波の過大出力障害迷惑！隣人アマチュア無線局 　<2>

　隣人アマチュア無線局の過大出力運用による妨害が50年以上続いていて、その傍若無人、無反省振りには処置なしである。しかも無変調での送信機調整をフルパワーで行って、残存電源ハムを夜中に聞かせてくる！ 住宅密集地での大出力局は免許しないで貰いたいもの。
　先日は、デジタル通信のFT-8ピーロピロピロも盛大に混入してきて、過大出力の迷惑をインタフォンから指摘したのだが、「分かりました」と答えながら、全く減力せずに平気で送信を続ける厚かましさだ。 電波出力が全く減ってない！と再抗議でようやく減力された。

 出現時刻秒
00:00　000
00:10　010
00:25　025
01:14　074
01:28　088
01:31　091
01:59　119
02:47　167
03:22　202
03:45　225
03:55　235
04:17　257
05:07　307
05:16　316
05:28　328
是非ステレオ・アンプに繋いで聴いて！凄い迫力∵TVセットの音楽は酷くチープ
（PCイヤホン端子からステレオAUX入力にコードを繋ぎ↑画像をクリック）
激しいアマチュア無線局妨害波形@2015/04/12

長期加害局【 自己紹介文 】

13歳(中学1年生)でHAMライセンスを取得し、父がHAMライセンスと現役活動を全面的にバックアップしてくれました。 しかし、HAMの活動には多額の費用がかかりました。
その後、父(他界)がHAMの免許を取得しました。HAMも楽しみに来ました。
15歳(中学3年生)の時、15歳の誕生日にプレゼントとしてJARLの終身会員になりました。
私の父は、私が生きている間はあなたの人生を全面的に支えることができるが、私が天に召された後はあなたを支える ことはできないと言います。 JARLの終身会員であれば、毎月JARLニュースが届きます。 JARLのニュースが届くと、父のことを思い出し、仕事にイライラすることなくアマチュア無線でリフレッシュし、頑張れと言われました。

JARLは変わり、現在は終身会員となり、カード振替やウェブニュースに変身しましたが、今でもアマチュア無線を一番の趣味として楽しんでいます。
:2022-04-19更新　-------------------------------------------------------------------------

　親子3人で被害者宅に押しかけて、無線局運用の正当性を強弁。いわく「国の免許を取って、開局免許も取り、市販の送信機で送信していて違法性は一切無い。お宅が安物のテレビばかり買うから障害が出る。うちの○○ちゃんの責任じゃないっ！」と言い張って一歩も引かなかったとか！それ以来の継続被害であり、現在まで、加害正当とする態度が変わったことはない。
　因みに被害TVセットは一流メーカー上位品ばかり。東芝、松下、三菱、SONY･･････富士スター（TV放送開始直後の組立キット）、UNIPEX車載拡声器セット×10基（定期整備）、Pioneer、ONKYO･･････他、負帰還回路付きの高級品の方が被害が顕著だった。インタフォン（両家とも被害）。相談を受けた私が機器音声系の耐妨害改造をしてTVを使っていたが、時折のフルパワーのSSB送信では激しい混入が起こり処置無しだった。 常時交信運用なので対策効果確認に試験電波発信を依頼したことはない。
　大電力アマチュア無線局が隣人とは、とんでもない災難である。
　本来無変調の搬送波（キャリア）は機器調整のもので、他局との交信ではないので極小出力で足り、他を妨害する様な大出力である必要は全くないのだが、ここ10年以上に渉って時折繰り返されている。 永年の2級アマチュア無線技士運用で、基本的な減力調整法も知らないと言うのだろうか？あるいは粘着質の嫌がらせか、悪意頻々で実に困ったものだ。

　無線局長氏の言い分としては、「国から無線免許を受けていて、市販送受信セットを使っているから違法性はなく、妨害を受ける機器に問題があり、送信側の責任ではない」と、50年来言い募って断続的にアマチュア無線局の加害を続けてきた。 さらに「TV受信障害の指摘で、PTSDを発症して精神科で治療中だから、一切抗議にくるな！」と主張。被害側の病気で、攻撃側にはマズ発症しないPTSDを口実に無条件で妨害運用を認めろ！という実に図々しい要求である。迷惑な妨害運用が無ければ抗議など行く訳がない。 直近にある過大出力のアマチュア無線局に耐えられる製品の方が少ない！実に身勝手な言い分だ。
電波法上は他への障害発生時点で電波を止めるよう求められているのだが、実に困ったアウトロー爺である。
　密集都会部の商用無線局ではビル屋上に無線塔を建てるなどして周囲からの距離を大きく取って妨害を避けている。過電力運用もない。 70m2の宅地で建坪率70%建築の隅に短波用電波塔を建てて、アンテナ出力公称200W〜時にJapanese 10W：1000Wなどで運用されては隣人は堪ったものではないのである。 学生時代に10W免許で過大な50W運用してアワードを稼いでいたアマチュア無線局が、現在200W免許を守ってると考える方がお人好しに過ぎるだろう。県のDXCC超上位の無線局であるが、そうしたアクティヴなDX局の隠れた常識として免許条件を無視した500W〜1000W運用が少なくない。出力過大違反を疑うべきだが、大電力送信機は自由に買えて、DXCCも違法運用制裁がなくて過電力運用促進体制、国からも過電力運用の取締りは行われていない。

　振り返れば、爺の中学生時代に電話級10W局として開局、アンテナ同調器を外して大妨害運用したり、やがてブースター・アンプを付けてSSB方式で違法過電力の50W運用をして、TV放送音声以上の大妨害音を振りまいてTV受像不能として抗議を受け、違法な過電力運用を指摘され続けると、TV受像妨害対策は一切せずに2級アマチュア無線技士の資格を取って50W出力局免許に改めて、迷惑無線局運用を続けたのだった。
　住人の留守中に上がり込んで、被害状況も調べず、音に障害の出るTVセットを許可無く改造して、見るも無惨な画質に落としてしまい、それを抗議すると、JARL（日本アマチュア無線連盟）ボランティアを自称する御仁は被害者に欠席裁判で「解決の意思のないクレーマー！」というレッテルを貼って、妨害運用を公認していった。 被害セットは画像の解像度を上げる調整と同期分離回路改良を行っていて、公開の試作調整設備に持ち込んでTV調整専門装置を借りて最適調整していたもの。それを勝手に破壊したのである。 被害者はTV試験放送1952~3時代にTVを自作して諸測定器を借りて調整し、販売していたOB。以降、購入したTVも性能のしっかりした一流品ばかりだった。 当時、高級品TVは音声回路に負帰還方式を採り入れ始めていたが、強力電波に晒されることは想定外で、スピーカーをビニール線で結線していて、そこから負帰還回路を介して音声アンプ初段に無線信号が飛び込んで激しい障害を起こしていた。 負帰還回路のない普及品TVの方が障害が出にくかったのだ。その対策は音声配線とキャビネットの遮蔽一択だった。 SSBを除いて50W出力までは何とか対応できた。加害局が主にCW（モールス通信）で交信を稼いだ理由だし、2011年初の空中線電力公称200W増力以来の激甚被害の原因だろう。
　JARLの「対策」が逆効果になった原因は、何が障害かを当人に確かめずに実地試験もせず、アマチュア無線雑誌「CQ HAM Radio」の耐妨害改造記事をテスター一本だけで、特に画像調整に必要な測定器（スウィープ＆マーカー＆CRTオシロ、パターンG）も無しに全部適用して、障害の無かった良く調整されていた画像を壊したことと、無許可改造と、そういう重大ミスを冒したJARLボランティア氏が被害者に「クレーマーレッテル」を貼ったことである。 技術的にはよく分からないままハム特有の強烈な自信だけを頼りに、必要な測定器も持たず（≒使えず）に無用の改造を強行したのである。 「選局チューナーとVIF（映像中間周波増幅）の接続線を2重シールド線に変える」はCQ誌の記事のママだが、音声障害対策からは外れていて激しい画像劣化だけ起こした。
　後日JARLは「セット内部は弄ってはいけない。メーカーに任せよ」という指示を出して、以降一貫しているが、強行改造現場には音沙汰無しで長期継続のTV妨害運用の免罪符とされたままである。 JARLに相談するのは泥棒に金庫番をさせる愚だ。総務省の無線局監督部門に直接申告して停波要求して掣肘するしかない。（Cf.→ハム妨害解説）

　現在は2011年2月頃から（∵大震災3.11直前の年初）50W免許を公称200W免許局に増力していて、著しく妨害力を増している。 突然、早朝から深夜まで続く各種電気機器の受信妨害のあまりの激しさに隣家アマチュア無線局長氏に対応を求めたが、その直後から短期間の間に連続して事件が起こり、自転車のタイヤの空気バルブが前後とも緩められていたり、ブレーキ調整が前後ともフルに緩められて全く効かなくなっていたり、ブレーキに油を差されて効かなくなったり、自転車2台盗まれて、1台は数ヶ月後、数キロ離れた団地に放置されていたり、と、経験の無かった事態が続発して、交番にも相談、防犯カメラを設置、無線局長に対しては奥さんを通じて、「防犯カメラを設置し、交番にも相談した。前後ブレーキ破壊は故意の脅迫。事故になれば断固追及し刑事罰を求め、示談解決は有り得ない。許さない」と通告。 総通（旧電波監理局）にも加害局のコールサイン（局名）を告げて強い指導を求めて、ようやく悪意の妨害を収めた。 犯罪に抵抗感のないサイコパスのアマチュア無線家だ！ 狭隘な住宅密集地に住み、技術水準の劣ることも多い、倫理観も薄く犯罪を厭わない者が混じるアマチュア無線家に対して国は軽々に大出力無線局を許可してはいけない。 既に135kHz局の離隔距離別出力制限規定は鉄道関係で実施済みであり、今後は他の周波数でも集合住宅規約に、大電力アマチュア無線局設置禁止10W制限を盛り込むべき時期かも知れない。
　特にFT-8方式なら数W出力で地球の裏側まで交信できる可能性があるのだから、団地住まいなど住宅密集地域での公称200W出力、実質1000W送信機などという無法な無線局は免許すること自体に問題があるが、加害局の居直り主張をみる限り障害発生したらどんどん取り締まって無線局免許を剥奪すべきである。　　2024/07/06 00:10〜00:15、23:20〜23:30他

2024/07/06　23:55
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