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降雪下の列車追突＠北京！日本をなぞる
減速度低下に見合う安全対処必要

　降雪下の北京地下鉄（地上区間）で追突事故発生のニュース。降雪で制動力が大幅に低下して停まりきれずに追突する事故は日本でも繰り返されていて、対応策としては降雪時に

雪でブレーキ利かず追突！北京地下鉄
脱線102人骨折･･････乗客は窓ガラス割り脱出

　　　　　　読売新聞 2023/12/15 20:06

　【北京＝川瀬大介】中国・北京市郊外で14日夜、地下鉄「昌平線」の走行車両の脱線事故があり、102人が骨折した。北京市交通当局の発表によると、この事故で515人が病院で検査を受け、15日朝現在、６７人が入院して治療を受けている。死者はいなかった。

　事故は地上を走る区間で起きた。雪の影響で緊急停車しようとしたところ、後方車両のブレーキが利かずに車両同士が衝突し、連結部分が外れたことが原因という。発生時は帰宅ラッシュの時間帯だった。ＳＮＳでは閉じ込められた乗客が自ら窓ガラスを割って脱出する様子の動画も流れた。

　同市交通当局は１５日、ＳＮＳを通じて謝罪声明を出し、関係者の責任を厳しく追及する方針を示した。

平常時減速度＝4.0km/h/s（緑色）
降雪時減速＝1.11 km/h/s（赤色）
中間現示制限＝〃 km/h/s（紫色）
机上演算固定で氷雪条件を無視した「一段制動ATC」を地上線で使い、降雪減速運転をしなかった！

停止限界点を基準に、速度限界パターンを設定して強制制動するATS-PやD-ATCでは、列車それぞれに減速度を設定（緑線）してこれと速度照査する。この減速度設定を最悪値（赤線）に切り替えれば降雪等最悪条件でも追突を防げる。氷雪下での安全な最大輸送量を確保。

列車の減速特性が、正常時の緑線（230m停止）から降雪で突然赤線（800m停止）に変わった。冒進して追突したのが東横線元住吉駅追突事故だ。 ATS/ATCを降雪モードのパターンに切り替えて手前から制動するか、1段下の制限速度に切り替えないと降雪追突を防げない。
　ATS-Pでは制御データとして地上側から車上に停止限界点までの距離と平均下り勾配を送信しているので、速度限界の連続パターンを生成して安全余裕の大きな無駄なく限界点に確実に停止できる。ATS/ATC車上装置の減速度設定を降雪モードに切り替えることで降雪中も衝突を防げる。

）．最高速度を制限する、
）．電制カット（機械式ブレーキの凍結抑制）、
）．耐雪ブレーキ投入（車輪踏面とブレーキシュー間の雪挟み抑制）、或いは
）．パターン設定減速度を降雪滑走値に下げて、遠くから減速する、または、
）．駅間に列車の無いことを確認して１駅ずつ進む

といった対応が求められる。

　現在、日本では降雪時に、(1)～(3)．低速制限、(5)．駅間の通知運転は実施されているが、(4)．減速度低下を見越して車上演算式であるATPパターンの減速度設定を小さく切り替えることは（ATS/ATC装置メーカーによってはハードとしては準備しているが）実施されていない。 JR採用のATS-P/D-ATCなどでは停止限界点から手前に速度限界パターンを生成して強制停止させる。ここに「降雪モード」の低減速度設定を準備する。
　たとえば通常時は230m手前から強制制動するものを、降雪パターン切替時では800m手前から強制制動を掛ける（右図参照）ことで、降雪の最悪条件でも停止限界点までに停まるようするものだ。
　実運転操作としては、パターン接近警報を受けたら下位現示速度まで減速すればよい。氷雪でブレーキ力が落ちた場合にだけ降雪パターンに沿って減速される。
　ATS-Pの場合、通常運転なら既に下位現示速度に減速して運転しているから影響は無く、停止信号直前だけブレーキ・ポイントが早まる。
（L＝V²／K、平常時105.88m手前＝55²／(20/0.7) or 降雪氷結時378.13m手前＝55²／8。∴降雪パターンは影響僅少で、停止信号に掛からない非稠密区間なら無影響）
　なお、ATS-Pでは信号現示段数と同じ数だけ手前の閉塞区間地上子から停止位置情報を受信できるが、1閉塞区間しか受信できないATS-Psなどの場合には、降雪時の許容最高速度を降雪時減速度に合わせて低く設定すれば良い。
　降雪中減速度切替機能は、車輪踏面への雪挟み抑制の耐雪ブレーキ投入と同様に、絶対に冒進させないためのハード的安全策であり、それより低い制限速度を運行規則として定めるのは差し支えない。降雪パターン設定は安全策であり、「降雪中でも最高速度を維持させ暴走させるもの」ではない。

　降雪対応策の課題は、①減速度低下の条件が不安定で一義的には確定できない（＝速度制限前に追突のリスク）、②降雪寺減速度を仮定する根拠を選びたくないということだ。

　しかしながら、現状、強い降雪時に、耐雪ブレーキを投入して、速度制限60km/h～東急で40km/hと、かなり目の子で速度規制してリスクを承知で降雪時の運転をしている。急な下り坂では停まりきれないかも知れず、そういう危惧のある箇所では先行列車との余裕を大きく取る重ねての対策は行われているのだろう。

　この現状のリスクを上回らない方策としては、従前の降雪中追突事故の記録＆解析データから、許容最高速度、或いは、降雪中減速度を導いて、それより大きくない値に設定すれば良い。耐雪ブレーキ投入とリンクさせて降雪パターンに切り替えても良い。特に東急東横線元住吉駅追突事故2014/02/15 00:14では降雪中運行全列車のリアルタイム記録が残されていて、同日、被追突過走列車を含めて、少なくとも10件余の雪中滑走状態が詳細に把握されているそうで、かなり正確な推定が可能であるし、それ以前の降雪中追突事故も概況は判っていて、東横線元住吉駅追突事故データと矛盾しない。名鉄新羽島駅過走特攻事故2002/01/03、西武田無駅追突事故1986/03/23、である。元住吉事故では80km/hを非常制動で減速しての先行車衝突速度が40km/hで、位置関係から逆算して制動定数＝８、すなわち減速度1.1111･････km/h/s（＝8/7.2）だから、降雪モードでの減速度は、減速（制動）定数＝８に設定すれば、信号機手前で停止可能で、先行列車とは適切な間隔を保てた＝追突しなかったはずである。
　元住吉事故現場（東急ATC）特有の問題としては、「地上演算1段制動ATC」と称する、無演算固定設定（＝机上演算）のATCを、地下鉄ではない降雪のある地上区間で使っていて、停まりきれないかもしれない降雪時なのに減速運転指令を出さなかった2重の重大なミスで発生している。

　今般の中国北京地下鉄の降雪中追突事故について「厳重処分」方針が報じられているが、他国からの借り物・パクリが主流である中国の鉄道技術水準で、日本の著名各大学に「孔子学園」と称する「研究室」を置いて、社会人講座にまで顔を出して情報収集させていた中国に、はたして予見可能性のあった追突事故だろうか？「高い鉄道技術を持つ」と自負する日本でさえ、前述のような減速運転、通知運転実施だけで、パターン切替防御は採用されていない状況からみて、妥当性のある処罰は難しいのではないか？日本での事故なら、減速運転指示が遅れたとして運転指令が送検くらいはされるだろうが、パクリ新幹線の中国の技術水準では降雪時減速考慮義務など求められるのか？基準の無いところで如何なものか･･････？中共支配下で、政治的に無理矢理スケープゴートを作る可能性はあるが。

「中国新開発のCBTCの根本欠陥を隠蔽中」説には作文臭　<1.2>

　北京地下鉄追突事故の情報をネットで探すと、「降雪原因説は誤魔化しで、真相は、中国独自開発のCBTC（無線閉塞システム）に重大欠陥があるのを隠蔽するための降雪スリップ説」というが、立証情報の無い、反中国感情依拠の憶測に見える。
　激しい降雪中に減速度が非常に小さくなることは、日本でも時折起こっていて、CBTC方式か、固定閉塞の一段制動ATC方式かには依らない。
　赤色、橙色、緑色の信号現示を守らせる固定閉塞でのATP/ATS方式だと、降雪滑走を生じても低位現示区間内で低速45～55km/hに概ね減速できているから、赤色停止信号現示で降雪中滑走が起きても停まりやすく、固定閉塞で必然的に発生する衝突距離余裕内に停止できて、信号冒進インシデントにはなるが衝突事故までは到らないことが多い。その例外事故が西武田無（耐雪ブレーキ導入のきっかけ）、名鉄新羽島（耐雪ブレーキ使用基準作成）などである。
　地上演算（＝固定設置）1段制動ATCである東急東横線事故では常用の80km/h走行中に全車停止指示を受けて非常制動を掛けたが、減速度が落ちていて停まりきれず40km/hで追突してしまった。雪など降らない地下鉄用ATCを地上で使って発生した事故だ。 CBTCでも共通だが、1段制動方式には減速力低下時の余裕距離が極めて少ない。そこが雪中での追突発生の原因になっている。東急電鉄は当面は降雪時一律40km/h制限で運行しているが、輸送力激低下で鉄道として使い物にならない。
　対応方法は、減速パターン計算に降雪モードを導入して早め制動することが最適だ。（たとえば常用制動減速演算パターンが減速度2.4km/h/sに設定されていた場合、激降雪時に1.1km/h/sに切り替える＆減速度1.1km/h/sで停止限界位置に停まれる制限速度にする）。
現行の車輪踏面への雪噛み防止の耐雪ブレーキ投入指示に加えて（連動して）、ATP車上装置の減速定数を降雪モードに切り替えて運転すれば、一段制動でも降雪中追突のリスクは激減する。CBTC固有の、中国開発固有の欠陥ではない。日本にも共通の弱点である。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（2024/01/20追加）

削除された気象災害史、
　｢理科年表｣のパブリック･ドメイン化は？　<2>

　科学技術上のデータブックとして国立天文台編纂の「理科年表」（丸善刊）が毎年末に発行されて、最新刊2024年版（第97冊）が'23/11/30に発行されたばかりである。

A3版の両面印刷で4ページ×2、↑Click Here！

毎年更新書き換えが必要な項目は太陽と月と天体の運行を示す｢暦部」と「天文」に加えて、気象災害、地震災害暦が最新情報に更新され、トピックスとして「東日本大震災特集」などが加えられる他は、概ね固定データの物理定数資料集である。

大正6年の大津波！

　大正6年（1917年）9月30日は、東日本が巨大台風に襲われて、東京湾岸にも多大な被害を出し、千葉郡検見川町の海岸に立地した町立検見川小学校が高潮・波浪と強風で全壊し、現在地の丘陵下2丁目に運動場付きで再建されることになった「大正6年の大津波」発生の日である。内陸側畑町に町立畑小学校跡も残っているが、この当時の小学校に「運動場」は無かった様だ。

　私の母はこの大正6年9月30日に半農半漁で暮らしていた検見川町海岸沿いの自宅で生まれたが、家中が激しい高潮被害の後片付けに手をとられて出生届が1ヶ月ほど遅れて、菩提寺である浄土宗善勝寺の御十夜法要日10月18日（浄土宗本来の儀式では太陰暦11月5日～15日法要らしい）を出生届上の誕生日として町役場に届け出たのだとか。自宅出産の時代、のどかだったのか？！この私的エピソードで「大正6年の大津波」は忘れない。9月30日は母の命日でもあって、本当は満92歳の誕生日に亡くなっている。

音名は「B」か「H」か？！

　理科年表には物理節の「音」の章でA=440.0Hzでの「平均律音階周波数」が示されているが、その周波数表で用いる音名（A～G、イ～ト）が、小中学校で用いる英米式ではなく、ドイツ式の「H：（ハー）」が用いられていて大変まごつかせる。
　参考書を覗く限り、小中学校の教科書は英米日式の音名を説明しており、ドイツ式「H」の記載が無いことが多くて、その場合、理解不能：国鉄新鶴見機関区御用達横浜春風座向けの特殊音階か？となる。
　ドイツ式音名と、ブラスバンド（金管楽器Ｂ（ベー）管）では「B:（ベー）」は、英米式のB音より半音低いB♭で、B音は「H」で表すから、間違いではないのだが、日本の小中学校の音楽教育を受けた層にはほとんど通じない、日本の理科年表には不適切な表記である。
　音階の基準周波数が1938年5月合意の国際規約でA＝440Hzと定められているが、日本では初のクラシック専用ホール：サントリーホールのピアノ調律がA=442Hzで行われてクラシック界に好評を得たことで、後続の音楽ホールのピアノ調律がA=442Hzが主流になり、それにより鍵盤式電子楽器にもピッチ調整（周波数調整）機能が附されて、440/442Hz両方の調律に対応できるようにした。
　理科年表該当章の「･････しかし現在音楽関係では主としてａ¹＝442Hzが用いられている」としているのは、音楽はクラシックのみという強い思いを背景に書かれているようだ。しかし音程の標準音叉は一貫してA:440Hzが市販されていて、A:442Hzは見掛けない。音楽会の高音化競争回避の申し合わせで、大昔はフランスがA=435Hzを法律で定め、それは戦前の日本にも採用されていたが、1939年5月のロンドンでの国際会議でａ¹：440Hzの対数率採用を申し合わせて現在に到る。近年、日本のクラシック界で普及のA=442Hzはサントリーホール（のピアノ）に採用されてから後続の音楽ホール（のピアノ）に多く拡がったが一切の合意はないのだ。
　記事は理科年表の各分野執筆担当者に任されるため、他分野からの修正が出来ないので、執筆者が亡くなって、そのまま長期に「H」表記になっているそうだが、1968年版理科年表41冊では米英日式の「B」音と表記されている。それ以降の或る版を境にB→ドイツ表記：Hに変えられたままになっているのだろう。因みに、理科年表全巻は国立天文台一般公開時にアインシュタイン塔（太陽光分光装置）内に展示されていた。戦時中WW2の三年分だけ発行中止となっている。

　理科年表は公共図書館や高校の図書室には本来必要な資料だと思うが、東京＆千葉で蔵書PC検索しても数年～10年前の版が引っ掛かる程度に非常に軽視されている科学資料集である。お仕着せで「教える」のから、自ら学ぶ「調べる」への切替には必須の基礎資料なのだが、何たる軽視選択だろうか！？　理科年表記事の「日本の気象災害史」を眺めると、旧版の年表は元号表記だが、近年は西暦表記に切り替えられていて、その際、大正時代の災害暦（約2ページ半余）が削除されている。
　それにより東京湾岸全体に多大な台風高潮被害を生じて被害伝承も残る「大正6年の大津波」も削除されてしまった。（伊勢湾台風1959/09被害までは「高潮」は一般には「大津波」と言い習わされて、地震津波との区別はされていなかったので大正6年9月30日台風高潮も通称「大津波」である。）
　だが、1968年版（第41冊'67/12/25刊＝私が初めて入手）理科年表を持っていたので、新版での省略部分：大正時代の「主な気象災害」3ページ弱をコピーして新版の当該部に挟むことにした。
　公文書には著作権はなく、端から公開利用自由だが、国立機関であった旧東京天文台（現国立天文台）編纂の資料集：理科年表には書籍としての著作権がありそうだ。
　書籍の著作権法上の保護期間は、作成者が団体の場合、公刊から33年、50年、70年のいずれかの法改定前に失効しているとパブリック・ドメインとなる。68年版は1967年刊で団体発行だから50年後の年末2017年末で著作権切れパブリック・ドメイン化していて2018年からの法改正70年保護には掛からず、一旦保護が切れると遡及しては期間延長されない。引用公表自由である。

　例年、年末ともなると書店にカレンダー類が山積みとされるのだが、ここに「占い暦」が何種類も平積みさせるのが常である。一見、占に嵌まる人が多いように見えるが、その発端は違って、明治政府による太陰暦（旧暦）禁止令が処罰付きに強化されたことにある。
　内湾漁業では潮の満ち干に合わせて出漁内容を変える。満潮・干潮に、大潮・小潮と海に大きな変化が現れるが、これは月の運行に支配される現象だ。すなわち太陰暦の月次日付で潮汐時刻が決まり、月周期で漁業作業が割り振られていた。それを刑事罰付きの太陰暦禁止令で取り締まられて困り、代替品として暦ではない読み物：「高島暦」などの「占い暦」が併記の旧暦目当てに、内湾漁業必須暦アイテムとして普及した。曲尺・鯨尺厳禁同様、一般庶民生活を全く省みない悪代官・お役人様の愚行の結果である。近年でも圧力単位の［kg/cm²］が一律禁止されて、絶対量は不問の動作目安に過ぎない圧力計を[100kPa]表示に交換させている。アホかっ(w)！放送作家＆タレントの故永六輔氏が抗議行動として著名な祭りに夜店を出して曲尺・鯨尺を大々的に売って「何処が悪い！さあ捕まえて見ろ！」と迫って処罰規定の再検討を求めたが、当局は検挙できず、やがて曲尺・鯨尺製造・販売が黙認されることとなった。尺貫法厳禁の例外として宝飾品の真珠「匁」、ダイヤモンド「カラット」などは許容された訳で、履き物の「文」表記を許さないとか、布幅の呼び寸法を尺からcmに切り替えさせるとかは余計なお世話の悪法だろう。これが、日本による台湾統治でのアヘン撲滅策大成功のように、処罰ではなく登録管理と特別課税漸増だったら穏やかに推移したろうに、唯々力尽くの脳味噌筋肉支配では国民は堪らない。つい最近の大麻使用罪新設も同様で、益々地下流通化して反社会勢力を潤すだけになりそうだ。米国でマフィア組織を育てた「禁酒法」の顛末をなぞらないで欲しいもの。暦や単位の使用制限は商取引決済単位にのみ限って、目安利用、標題利用は規制の対象外とすべきだった。
　それなのに、断固禁止して補修部品さえ入手困難にしたはずのインチ・サイズが、アメリカからの貿易摩擦・輸入恫喝でたちまちにフリーとなり、禁止していくはずのインチ製品であるB747ジャンボジェット機2機を政府専用機として輸入するなど「日本政府は米植民地高等弁務官なのか！」と嘆きたくなる体たらく。（おかげで補修用にインチネジが入手できるようになったw）。
　一般人使用に掛かる音響製品・カメラ関係やICパッケージなど明らかなインチ・サイズ規格なのに、インチ表現は許されず、mm呼称が義務付けられている。カメラやマイクロフォンの取り付けネジ1/4インチ規格や3/8インチ規格など、国際規格なのに日本製では使えない！6.35Φや9.525Φとか、半導体パッケージのリードピッチが2.54mmだなんて、実態が1/10インチなど、インチ規格なのは隠しようがない。1968年頃はプリント基板もコネクターもインチ規格とミリ規格が併存していて紛らわしくて困ったが、インチ規格のミリ表示に統一されて、もうJIS準拠の2.5mmピッチ製品など何処にもないではないか！無用の処罰付き制限は止めるべきだ。

　純粋に暦・太陰暦が必要な場合には、先出の「理科年表」を毎年、丸善書店が出版していて、占い暦と同じ価格水準で、惑星、日食・月食などの天体運行や科学の諸データに加えて、その年の科学トピックスの解説が載せられている便利なデータ集だから、大判を1冊は入手しておきたいもの。（2024年版97冊、大版A5版￥3,520.小版A6版￥1,650.）。
　ところが、この「理科年表」は図書館にはあまり見掛けない。PCで蔵書検索を掛けても、たまに10年も昔の版がある程度なのは図書館が文系支配の世界だからか？私自身、理科年表を工高時代までに学校で見たことも存在を教えられたことも無く、たまたま書店の平積みで発見！数年見過ごして1968年版（第41冊￥500.小版）を入手したのが最初である。
　工業立国を目指した中堅技術者養成に各県に１校設立の由緒ある(w)工業学校（高校）なのに「真空管ハンドブック」（規格表）すらなく、卒業研究の機材作成に必要になり司書に入手を頼んだら図書館長に相談して買ってくれたが、本来、図書館の選書は文系人士にのみ任せず、理工系の識者を交えて行うべきだろう。理工系学校なのに「理科年表」も「真空管ハンドブック（現在は半導体規格表がネット上で公開公開されており、PC検索で概ね無用）」も無い図書選択というのは本来有り得ない。技術進歩・新製品開発が極端に早かった電気業界では、学術論文など追い切れない市井の一般人は新刊書・雑誌を追わないと如何ともしがたかった。
　古い小説本しかない市民図書館ばかりというのは如何なものか？！高校での物理学履修率がかっては90%近くから、現状20%を切って15%前後に激減している惨状と併せ、物作り・科学技術の立国が、崩壊の途を辿り始めている様だ。（今般、12年振りに大判A5版の理科年表2024年版を買った。前回2012年版は東日本大震災特集記事があって大判を入手。視力が元気なら値段が半分の小型A6版で充分ではある）

2023/12/16　03:05

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